「現職を続けながら転職活動するのが良いのか、退職した後にスタートすべきか、わからない……」
転職活動を決意したものの、今の仕事をどうすれば良いか迷う人は多いのではないでしょうか。生活そのものに大きく影響するため、簡単には決断できないものです。
この記事では、転職活動のタイミングについて「現職を続けながら行う場合」と「退職してから始める場合」でのメリット・デメリットなどを解説します。自分に転職活動ができるように、ぜひ参考にしてみてください。
1 働きながら転職活動するメリット・デメリット
まずは働きながら転職活動する場合のメリット・デメリットを見ていきましょう。
●働きながら転職活動するメリット
①収入を維持できる
当然ながら、転職活動は無給。現職を続けていれば収入源が確保できるので、転職活動が長期化しても生活の心配は少なくなります。そのため、経済的な不安から「早く決めないと……」と焦りが生じることはほとんどなく、自分に合う職場を粘り強く探すことができます。
②職歴のブランク（空白期間）が発生しない
仕事から離れている期間が長くなるほど、求人によっては選考で不利に働いてしまうことも。また、ブランク明けは仕事の勘が鈍ってしまうことを懸念する人も多いのではないでしょうか。
在職中に転職活動すれば離職期間が生じにくくなるので、これらの心配が少なくなるのもメリットです。
③「今の職場で仕事を続ける」という選択もできる
転職活動中は「私はどういう働き方をしたいのか」「どんな職場が自分には合っているのか」と自分自身を見つめ直したり、求人情報や面接を通じてさまざまな医療機関を比較検討したりする機会が増えます。
いろいろな観点で考えた結果、「今の職場が、自分には一番合っているのかも」と転職しない結論に達することもあるでしょう。現職をこのまま続けるという選択肢が取れることも利点です。
●働きながら転職活動するデメリット
①時間や体力面の負担が大きい
転職活動中であっても、現在の仕事をおざなりにはできません。そのため、職場見学や面接などの時間を確保するのに、仕事後の時間や有休を充てることが多くなるでしょう。
仕事終わりの疲れている状況で応募先と連絡を取ったり、プライベートを削って転職活動の時間を捻出したりすることに、大きな負担を感じるかもしれません。
②現職の退職時期が転職のネックになる場合も
転職先へスムーズに入職するためには、今の職場の退職タイミングは重要なポイント。「退職日が予想以上に先になってしまい、転職先の入職日を後ろ倒しにしてもらうことになった」というのは、よくある話です。内定が出たら速やかに今の職場との退職交渉を進め、転職先への入職時期と現職の意向との折り合いがつくように退職日を調整する必要があります。
また、急募の求人の場合、入職してほしいタイミングを優先される可能性が高いので、入職日が遅くなると選考で不利に働くケースもあるでしょう。
2 退職後に転職活動を始めるメリット・デメリット
次に、現職を辞めてから転職活動を行う場合のメリットや不安要素を見ていきましょう。
●退職後に転職活動を始めるメリット
①面接や入職の日程調整がしやすい
職場見学や面接の日程調整がしやすくなるだけでなく、「1日に複数のクリニックの面接を受ける」といった効率的な転職活動も容易になります。また、現職の退職日を考える必要がないので、転職先の入職日の調整に気を揉むことも少ないでしょう。
転職先が求める入職時期にも応じやすいため、急募の求人での選考で有利に働く可能性もあります。
②転職活動に使える時間が増える
自己分析や情報収集に集中して取り組んだり、新しい求人情報がないかアンテナを張ったりするなど、転職活動に注力しやすいです。自分が希望する働き方や条件がより明確になれば転職先とのミスマッチが生じる可能性を減らせますし、自分にぴったりだと思える求人情報にもアプローチしやすくなるでしょう。
●退職後に転職活動を始めるデメリット
①経済的な不安が生じやすい
収入が途切れるため、家計の維持で不安を抱えやすいです。
看護師や歯科衛生士の場合、「次の転職先が決まるのにかかる期間は1～2ヵ月程度」が多いといわれていますが、転職活動期間は人それぞれ。求人数は景気によって左右されることもあるため、自分が働きたいと思う職場にすぐ出会えるとは限りません。加えて、書類作成や面接にかかる時間以外に、複数の求人を比較検討したり、その職場のことを調べたりと、転職活動は案外時間がかかるものです。
転職活動が思いがけず長引いたというケースも珍しくないため、家族の収入に頼ったり、貯金を切り崩したり、一時的にアルバイトしたりすることも、あらかじめ想定しておくことをお勧めします。
なお、失業手当を受け取る場合、前職の給与額・在籍期間・退職理由などの条件に応じて給付額・給付期間・給付日はそれぞれ変わります。自己都合による退職の場合は、給付が開始されるまで数ヵ月かかりますので、その間の生活費を確保しておく必要があることに注意しましょう。
②職歴のブランクが生じる
転職活動が長引いて、ブランクが半年、1年と長期にわたると、その間をどう過ごしてきたのか、面接などで採用担当者から質問される可能性が高くなります。
そのため、転職活動を中心にしつつも、資格の勉強をしたりハローワークの職業訓練を受けたりするなど、転職先で生かせるような活動の幅を広げておき、選考でアピールできるようにしておくことをお勧めします。
また、転職先でこれまでに経験してきた業務に携わることができる場合も、ブランクが長くなるほど仕事の勘を取り戻すのに苦労するかもしれません。
3 「働きながら」と「退職後から」を使い分けた転職活動
ここまで、「働きながら転職活動する」と「退職してから転職活動する」という2つのパターンを解説しました。両パターンのメリット・デメリットを整理すると、次のようになります。
「働きながら転職活動」と「退職してから転職活動」のメリット・デメリットまとめ
こうして2パターンを見比べてみるとメリットとデメリットが真逆の傾向にあることがわかります。そこで、この2パターンのメリット面をできるだけ生かせる進め方を最後にご紹介します。これは、次のように転職活動を「働きながら進めること」と「退職してから本格的に取り組むこと」に分けてしまうというものです。
「働きながら転職活動」と「退職してから転職活動」を両立させる進め方
それでは、ステップ1～4とステップ5～7について、それぞれ詳しく解説します。
●ステップ1～ステップ4：仕事を続けながら取り組む
ステップ1からステップ4までの、転職計画の検討や自己分析の実施、どんな求人が自分に合うか考えるための情報収集、履歴書・職務経歴書の基本情報欄の記入といった「準備」のパートは、基本的には求職者一人で行えるもの。応募先との調整などが発生しないので自分のペースで進められます。
よって、この4ステップは仕事と比較的両立しやすいといえるでしょう。仕事を続けながらであれば収入を維持できているので、生活の不安で焦ることもなく、じっくりと取り組めます。
理想の働き方や職場をしっかり考え、見つけた求人と現在の職場を比較検討しながら「転職が自分にとってベストかどうか」まで思いを巡らすことで、転職活動への向き合い方がよりポジティブなものになるかもしれません。
●ステップ5～ステップ7：退職に向けて動き出してから本格的に取り組む
ステップ5からステップ7までの応募や面接、職場見学、入職日の調整といった「応募・選考」パートは、応募先とのやりとりや現職の退職タイミングが重要になる工程。
働きながらの転職活動の場合、これらステップにおいて「調整で時間や体力の負担がかかりやすいのがネック」と解説しましたが、退職に向けて動き出してから取り組んだり、退職後もしくは退職間近の有休消化の期間に着手したりすれば、これらの負担を緩和できるかもしれません。
その場合、前職の退職から転職するまでの間はブランクが生じ収入が途切れる可能性もありますが、自己分析や求人チェックなどの準備を一通り終えている状況でのスタートになるので、退職後にイチからスタートするよりも二歩も三歩も先に進んでいるといえるでしょう。
今回紹介した進め方はあくまで一例ですが、転職活動のために仕事を続けるか退職するか迷っている人は、このような柔軟な進め方もぜひ考えてみてください。
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