理学療法士による専門的ケアも
重視するのは早期復帰と再発予防

検診・治療前の素朴な疑問を聞きました！

Qスポーツ障害とは？　けがとの違いは何ですか。

A

「スポーツ障害」という表記を、目にすることはありませんか。「スポーツ傷害」と同じ音なので、頻繁に混同されます。「スポーツ傷害」は「スポーツ障害」と「外傷」を合わせた呼称。「外傷」は、一度に1つの部位に大きな負荷がかかることで発症するもので、これがけがにあたります。代表的なものは、骨折などのアクシデント。一方「スポーツ障害」は、慢性的に痛みが繰り返されるトラブル。その原因は、体が硬い、筋力が弱い、フォームが間違っているなどが考えられます。医師の診断により手術が必要となるケースでは大規模病院と連携し手術を依頼し、術後の日常的なケアを当院で行いますが、外来患者さんにも理学療法士による施術が可能です。

Q部活動などでけがをした際、必ず長期間休む必要がありますか。

A

先ほどお話しした外傷を負い手術を行った場合、術後間もない期間は医師の判断によっては休養が必要な可能性もあります。その後の治療内容は、けがの種類と患者さんの置かれた状況によって医師が検討します。例えば患者さんが中学1年生であれば、十分に時間をかけてけがの完治をめざすことを重視。一方、中学最後の大会を控えた患者さんの場合、けがを押してでも試合に出場したいと申し入れがあれば、リスクの小さい範囲でテーピングなどの対症療法を施します。学生が部活動で負傷するケースだけではなく、スポーツを楽しむ大人の患者さんも同様。スポーツリハビリテーションに精通する理学療法士も患者さんをサポートします。

Q慢性的な痛みを抱えている場合の相談方法を教えてください。　

A

痛みの症状と今後の要望をお伝えいただければ、適切に治療法を医師が判断させていただきます。例えば、「投球時に肩に痛みがあるけれど、野球を諦めたくない。もう一度野球をやりたい」という感じで結構です。当院のスポーツ障害患者の多くは小・中学生。急性と比べて、圧倒的に慢性的症状のご相談を承ることが多い傾向です。成長期の部活動生に多いのが膝・脛の疾患で、代表的なものはオスグッド・シュラッター病やシンスプリント。オスグッド・シュラッター病はこの世代特有の疾患の1つで、骨と筋肉の成長のアンバランスによって生じます。シンスプリントの原因は、走行やジャンプの繰り返しによる脛部位への衝撃。脛に痛みを伴う疾患です。

検診・治療START！ステップで紹介します

1問診

問診票と患者への質疑応答を通して、患者のトラブル状況を確認。主な確認事項は、症状、現病歴、既往歴や外傷に至った経緯など。ほかに、めざすゴールをチェック。例えば、何月何日の試合に間に合わせたい、このスポーツをやりたいなどをヒアリング。患者から直接口頭で入手した内容は、診断を助けるとても有用な情報源となる。問診に要する時間は、約10分。最初の大切なコミュニケーション機会でもある。

2検査

医師は問診後に必要な検査項目を判断。主な検査は、同院内で患部と思われる部位のエックス線検査と徒手検査。徒手検査では、その部位を動かしたり、延ばしたりしながら、患者の痛みの程度や神経状態を確認。そして、状態の把握と治療すべき部位の特定に役立てる。他に外部委託の血液検査によって、患部の炎症有無や炎症レベルを把握。MRIやCT検査が必要な場合は、連携先の医院で検査を実施。その後、同院で診断を行う。

3治療

スポーツ障害治療における「リハビリテーション」という用語が意味するところは、「けがをしてから復帰するまでの全過程」のこと。治療方法として挙げられるのは、薬物療法、注射療法、装具療法や理学療法など。理学療法は運動器リハビリテーション治療と呼ばれ、低下した筋力や関節の可動域の拡大を図るために行うもの。問診結果と検査結果をふまえ医師が診断を下し、診断後に各患者に適した治療メニューを決定する。

4理学療法

治療メニューに理学療法が含まれる場合、医師は理学療法プログラムの概要を作成。その後理学療法士は、概要に従いブログラムの詳細を策定。詳細化の作業を行う上で重視するのは、「より短期間で復帰が期待できる方法」と「再発予防」の2点だという。患者の筋肉の強さ、体の柔軟性やスポーツ動作の安定性などを確認した後、プログラムを最終化。週1回ペースの通院が一般的。患者の希望に応じて、自宅ケアプログラムの作成も可能。

5予防

慢性的なスポーツ障害の多くの原因は「動作の癖」。その癖が直ると、症状改善につながりやすい。理学療法の中で、患者に症状の原因を伝え、再発予防に努めるように指導。症状に対する治療にとどまらず、痛みを再発させないよう日常的に予防を心がけることが大切だという。患者の希望に応じて、再発予防プログラムの作成を提案。スポーツ復帰を当面のゴールと定める場合には、予防プログラムの作成が必要ないこともあるという。